前回に引き続き、各種決算書から見えてくる、企業の倒産の兆候について見ていきましょう。前回は損益計算書について解説しましたが、もう1つの決算書である「貸借対照表」にも注目すべきポイントがあります。

　それが、「自己資本比率」です。自己資本比率は「純資産÷（純資産＋負債）」で求められます。

　企業は、株主からの「出資」と、金融機関等からの「借入」によって資金を調達し経営されています。出資分は企業が倒産するまで返済義務はありませんが、借入については返済に追われることになります。
　乱暴ないい方をすると、企業は借入の返済ができなくなったとき倒産に追い込まれることになりますので、借入が多ければ多いほど倒産する確率が高いということになります。

　ここで出資は「純資産」として、借入は「負債」として貸借対照表に計上されます（ちなみに、両者をあわせた、企業の利用できる資金総額が「資産」として貸借対照表に計上されます）。そのため、純資産と負債の比率である「自己資本比率」によって、倒産の度合いを測ることができるのです。

　つまり、自己資本比率が高ければ（＝負債が少なければ）倒産度合いは低くなり、自己資本比率が低ければ（＝負債が多ければ）倒産度合いが高くなるということです。

　上場企業の自己資本比率の平均は40～50％ですので、20％以下であればかなり低いといえるでしょう（金融機関は除く）。特に、自己資本比率がマイナスとなった場合には、負債が資産を上回る「債務超過」を意味しており、かなりの注意が必要です。
　もちろん、決算書のデータだけですべて判断できるようなものではありませんが、1つの兆候として知っておくといいでしょう。